求人広告媒体の選び方③

前回のつづきです。

前回の記事⑤の直接営業に説明をしてもらう際に、確認すべきこと。

まず、直接訪問してもらう際には、問い合わせフォームまたは電話で訪問説明を依頼することになりますが、その時にこのように言いましょう。

「募集を考えているのだが、媒体や最近の状況について知りたいので、来てもらえるか？」と。

実は、「広告出したいんだけど、どうしたらいい？」というだけの連絡をする募集主さんが多いです。

これはもったいない！！

この時点で掲載する　という答えを出してしまうのはもったいないんです。

営業も、もちろん人間ですから、「出したい」と言われると、広告掲載をもらえる前提で対応します。

そうすると、事前に知っておくべき情報を知ることができないまま、話が進む可能性が高いのです。

では、何を確認すればよいのか。

以下、6つのことを確認してみてください。

a.ここ1～2カ月の求職者の動き

b.勤務先エリア全体の前年比較での応募・採用状況

c.勤務先エリアで集中して応募が集まっているところはあるか

d.募集職種や勤務先エリアの平均賃金

e.長期掲載時の値引き率（年間通して掲載を予定しているのなら、年間での値引き率）

f.最近応募・採用につながっている広告例

それぞれの理由↓

aの理由.急募にしろ、そうでないにしろ、早く決まるのか、時間がかかるかを把握することができます。また、求職者の動きが悪い場合には、上層部に予算増を頼む材料になります。

bの理由.上記aと同様の理由になりますが、同じ5月でも昨年と今年では応募状況が全く違うことは少なくありません。そのため、「昨年はすぐに決まったじゃないか！」と上層部からのお咎めを解消しておくためにも把握しておきましょう。

cの理由.こちらもab同様に状況を把握すること。たとえば、大手企業の飲食店がオープニングスタッフを高時給で募集をしているにも関わらず、同じタイミングで募集する場合は、応募数を確保するのが難しくなります。ただ、こういったオープニングスタッフには人数が集まるので、採用にならない人数も多い場合があります。余裕があれば、上記のオープニングスタッフの募集が終わってから広告を出すことで、人が流れて応募につながります。

dの理由.ほとんどの媒体は平均時給を把握しています。資料として作成している求人広告媒体社も多いのではないでしょうか。常に持っているはずなので、もらっておきましょう。そして、そこから時給設定が低いのか高いのか平均なのかチェックしましょう。媒体社によっては、平均よりも上げて毎回採用が決まるという事例を紹介してくれます。

eの場合.求人広告媒体社の商品についてはwebサイトに書いていることが多いですが、基本プランのみのため、書いていないプランがあることも。

「長く掲載したら割引あるの？」「初めて掲載する場合はキャンペーンとか安いプランかお試しはあるの？」、必ず聞いておきましょう。

fの場合.昨今は高齢化や景気の好転から求職者よりも仕事の方が多い状況です。そのため、求人広告媒体のみならず、人材派遣や人材紹介、さらにはスタッフからの紹介でスタッフに謝礼が出る　なんていうこともあり、費用がかさんでいます。

より早く採用につなげるため、応募がたくさんあったり、応募が少なくても理想の人物採用できた事例を知り、掲載プランや原稿内容を工夫しましょう。

また、その年によって、求人広告には流行があります。

わたしも実際に経験しましが。キャッチコピーがすっきりかっこいい原稿が流行る年もあれば、みっちり書いてある原稿が流行る年もあります。

その年の流行に合わせて、広告内容や広告の見せ方を営業担当とすり合わせましょう。

いかがでしょうか。

こんなに！？と思われるかもしれませんが、反対にこの程度説明できない求人広告媒体社には提案を求めることは難しいので、費用がかからないなら掲載する　というスタンスでよいと、わたしは思います。

次回は、実際の募集例を交えて、どのように求人広告媒体を利用していくか、書いていきます。

CMが活発なIndeedについても書いていきたいと思います。

それでは、本日もお付き合いいただきありがとうございました！